ベイン日本支社の出版物

コア事業進化論 －成長が終わらない企業の条件－
クリス・ズック 著
山本真司、牧岡 宏 訳
ダイヤモンド社 2008年4月

今後10年、3社に2社のコア事業が廃れる！ あなたの会社はどう生き残るか？
「隠れた資産（Hidden Asset）」の再発見と活用がコア事業転換のカギ

「コア事業進化論」は、2007年に米国で出版された「Unstoppable」（ハーバード・ビジネススクール・プレス）を元にしています。原著は、アップル、デビアス、IBM等、永続的成長を続けるグローバル企業の徹底的な事例を詳細研究、発売と同時に話題のビジネス書として米国でベストセラーとなりました。このたびの翻訳刊行に際し、本書では新たに日本企業の事例として、三井不動産株式会社、スルガ銀行株式会社のケーススタディを盛り込み、成長の一手に悩む日本企業への指針を提示しました。

本書は、変貌著しい国内のマクロ社会・経済環境、グローバル経済、そしてボーダレス金融という大きなうねりの中、企業の寿命を左右する大きな激動に直面し、先手を打って本格的な企業転換を実現したいという日本企業の進むべき道を考えるヒントが凝縮された内容となっています。企業の成長法則が予想より早く限界に到達し始めたように見えた際、コア事業を継続しながら、同時にコア事業モデルを根本的に変更するにはどうすればよいのか、というテーマを主眼にしています。

「コア事業進化論」は、ベイン・アンド・カンパニーの日本も含めた全世界の組織を挙げた永続的な企業価値向上戦略の研究から生まれました。具体的には、G7諸国の8,400社の業績を15年間追跡調査したデータベース、米国の公開企業500社の1995年から2004年までの調査、コア事業の再定義という課題にうまく立ち向かった企業として世界中から慎重に抽出された25社の詳細な事例研究等、日本企業も含めたグローバル企業データベースの実証データによる分析・検証を通じて成功企業に共通する「実証済みの成功法則」を導出しています。

調査したすべてのコア事業転換の成功事例において、「隠れた資産（Hidden Asset）」の再発見と活用が事業転換の成功のカギであるという成長法則が事実に基づき明らかになりました。隠れた資産とは、 ①以前は過小評価されていた、②十分に認識されていなかった、または③十分に活用されていなかった資産です。調査を通じてこれらの隠れた資産は、多くの企業ではすでに社内に存在し、そのことを企業が明確に実感していないことも判明しました。

スター主義経営
ジェイ・W・ロッシュ、トーマス・J・ティアニー 共著
山本真司、大原 聡 訳
東洋経済新報社 2007年11月

"スター"を育て、 "スター"が集う企業だけが成功する！
依存、自立から調和へ自立したプロフェッショナルを組織の力として束ね合わせる

「スター主義経営」は、2002年に米国で出版された「Aligning the Stars(スターと調和する経営)」（ハーバード・ビジネススクール・プレス）を元にしています。原著は、プロフェッショナルサービス・ファーム（PSF）の経営、実務に携わる読者を主対象に書き下ろされていますが、日本のビジネス界向けに翻訳刊行される本書は、「人」という経営のソフトに焦点を当て、この課題に挑戦したPSFの事例を交え解説することで、PSFの経営幹部、社員の方々に加え、あらゆる日本企業の経営幹部、社員の方々にも重要な示唆を与える内容となっています。

PSF業界は独自のビジネスモデルを確立しており、それは優秀なプロフェッショナルであるスターを惹きつけ、つなぎ留め、動機付けるといった調和を図り、マネジメントしていくことにかかっています。組織のスターとは、その個人の業績がファーム全体の成功に極めて重大な影響を及ぼす、組織にとって最大の将来価値を担っている人々のことです。スターは、「永続的な顧客関係を築き」、「常に能力を最大限発揮して成果を上げ、ファームを最優先に位置づけ行動し」、「ファームの戦略的課題を実行」しています。スターはファームの売上を増大させるだけでなく、ファームの目標及び価値観と十分に整合しながら、同僚に対する振る舞いを調和的にコントロールしています。

これからの日本企業成長には、企業で働くプロフェッショナルが企業に依存していた過去のステージから、成果主義に代表される個の自立を成し遂げつつある今、次に模索するモデルとして、将来価値が最大であると定義されるスター個人が組織に調和する経営に一歩、歩を進めることが要請されます。そうした中、一足先に、こうした課題に挑戦したPSFの事例から導き出される経営システムの成功法則が、日本企業の挑戦を考えるための一つの手がかりになることを目指しています。

本書は、日本企業の抱える課題への簡便な回答集ではありません。しかし、日本企業がかつての資本集約的な成長から、人本集約型の成長を求められる中で、優秀なタレントをいかにたくさん雇え、育てられるかということが競争優位構築の鍵となりつつある現代の日本企業に、本書で紹介する「ピープル・ビジネス（資本財の代わりに人がすべてのビジネス）」の成功法則を、日本流に併せ呑む道を模索していただきたいという思いから、原著の出版から5年経過した時点での翻訳刊行となりました。

M&Aのブームに翻弄されるな！！
7割が失敗するM&Aを成功に導く
４つの基本原則と７つの警告

全世界的にも、そしてわが国でも大きなM&Aのブームの時代が到来したとも言われています。このブームに乗ることは正しいのか、という問題意識から、過去15年の期間にわたるM&Aデータを分析した当社のケース・スタディの結果をも踏まえ成功法則の抽出を行った本書の翻訳刊行を行いました。我々の分析では、M&Aにおける失敗の主な理由は、「統合課題を無視（67％）」、「シナジー効果を過大評価 (66%)」、「経営陣を統合する上での問題(61%)」でした。M&Aの専門家技術の側面以上に、経営戦略上の課題がその失敗要因の多くを占めています。

本書は、「企業経営者にとってのM&A」を企業戦略、M&Aプロセス、統合などの広い立場から取り扱っています。全世界でのベイン・アンド・カンパニーの豊富なM&A支援、PE投資支援コンサルティングから抽出した成功法則を詳述しています。

顧客ロイヤルティを知る「究極の質問」
フレッド・ライクヘルド 著
堀 新太郎 監訳
ランダムハウス講談社 2006年

「悪しき利益」を排し、「良き利益」を追求するために

利益の中に、「悪しき利益」と「良き利益」があるという事実はあまり広く認識されていません。「良き利益」とは、顧客の満足度を向上することによって継続購入が生まれ、さらに満足した顧客が友人や同僚にその企業を推薦してくれることで得られる利益です。

問題は、従来の顧客満足度調査では顧客の本音を引き出すことができていないということです。本書で提案する「NPS^SM」は、この問題をすべて解消しうる新指標です。その手順は単純で、しかも過激です。 たった一つの質問を顧客に問うだけで、その本音を引き出し、顧客体験を飛躍的に改善すること、全社を集中させることができます。真の成長にいたる道は、ここから始まります。

マーケティングの全体像と活動の具体的ステップを様々な分析方法、戦略的思考によるアプローチを紹介しながら解説する、本格的なマーケティング解説書です。マーケティングの「目的」から、単なる売り込みでない、『顧客指向のマーケティング活動』を行うために必要な考え方や実践的ツール、見落としがちなポイントを、サントリー、ホンダ、花王など多くの身近な事例を紹介しながら、わかりやすく解説しています。

大企業や中堅企業の事業責任者や経営管理者、また、これから事業を立ち上げる起業家がビジネスプランを作成する際に、頭の中で考えを整理するところから、それを数値へ反映させるまでの基本的ステップやアプローチを簡潔にまとめています。ビジネスプランの作成方法について、その準備段階におけるコンセプトの描き方から、プラン構築段階におけるフレームワークの紹介、具体的構成項目、書き方のスキル、さらには財務計画に及ぶまでのステップを具体的にわかりやすく解説しています。ビジネスプラン作成のプロセスを追っていきながら経営を実行に移すことが体感できます。

ベイン・アンド・カンパニーで長期にわたりロイヤルティ戦略に関する研究を行ってきたフレデリック・F・ライクヘルドが、経営者に求められるリーダーシップについて述べています。ロイヤルティは経営者にとって単なる成長や利益の原動力ではなく、成功の度合いを測る上で最も重要な尺度である。シスコシステムズ、デルコンピュータなどにおけるロイヤルティ戦略事例を紹介しながらロイヤルティリーダーシップのあり方について解説しています。

弊社日本支社長兼北アジア代表（執筆当時）堀新太郎が、戦略と組織の両面から21世紀をリードする企業モデルを提案しています。グローバル経営と日本的経営の融合―――この困難な課題に対する考え方を多面的な視点から論じています。

本業再強化の戦略
クリス・ズック、ジェームズ・アレン　共著
須藤実和　監訳
日経BP社 2002年

企業が成長戦略を描こうとした際、必ず行き着くいくつかのジレンマに対して、実例を交えながら論理的かつ具体的に解を示し、経営陣が活用できる実質的ツールを提供しています。弊社、ヴァイスプレジデント（執筆当時）須藤実和が監訳をしています。

ブランドという見えない経営資源を最大活用し、企業価値向上に結びつけるための基本的な考え方や事例を交えた具体的な方法論をまとめたトップマネジメントならびにその参謀役の方々向けの戦略書。

eブランド戦略
須藤 実和 著
日経文庫　2001年

eブランド構築にあたっての成功要因を明らかにし、先行企業の取り組みに関する事例を交えながらニューエコノミー時代における事業の成功に不可欠な強いeブランド戦略について論じています。

日産自動車の再建を賭けた改革に取り組むカルロス・ゴーン氏。その手腕の一部始終を解説とともに紹介している経営書。弊社ディレクター（執筆当時）伊藤良二と、ヴァイスプレジデント（執筆当時）須藤実和が、全章における解説を執筆しています。

事業の取捨選択、合併･買収、グループ企業の企業価値評価の進め方など、グループ経営において必須となる考え方、ならびに具体的方法論を、事例を交えながら提示しています。

「顧客・社員・株主のロイヤルティがキャッシュフローを最大化し、企業価値を創造する」とした新しい経営モデルを提示した経営書。有名な成功企業の豊富な実例を引用しながら、顧客・社員・株主との長期的なパートナーシップの構築が企業を成功させることを検証しています。弊社ディレクター（執筆当時）伊藤良二が監訳をしています。

従来型改革論、すなわち、過去と決別し、強力なリーダーシップにより非の打ちどころのない改革を実践している例は少ないため、社内に眠っている資産に目を向け、改革の「入り口」を見つけることの重要性について論じています。様々な企業改革の事例をもとに、そこにおけるリーダーシップの姿を解明し、21世紀の日本企業で改革を成し遂げられるリーダーシップのあり方を、弊社日本支社長兼北アジア代表（執筆当時）堀新太郎、弊社ディレクター（執筆当時）火浦俊彦が提示しています。

マキシマム・リーダーシップ (MAXIMUM LEADERSHIP)
チャールズ・M・ファーカス、フィリップ・ドゥ・バッカー　著
内田 浩、内田祥造 訳
講談社 1996年

ベインが独自に実施した世界161の代表的企業のトップへのインタビューを通じて、ベインコンサルタントのC・フォーカス及びP・ドゥ・バッカーが、各社社長がどのようにそのカギとなる役割を果たしているのかを明らかにしています。インタビューを通じて浮かび上がってきた5つのリーダーシップのアプローチにそって、それぞれの社長が自分の組織を成功へ導くために用いている戦術や行動を紹介します。

自社の抱える経営問題の解決をコンサルタントに依頼する場合、真に価値ある成果を上げるためには、どのような観点からコンサルタントを選択すべきか、また、どのように対応すべきかを具体的に解説しています。

バブル崩壊後の日本企業に蔓延した「心理不況」から抜け出し、「攻め」のリストラに向けて動き出すための視点を提供しています。戦略的リストラ、すなわち、 Strategic Corporate Realignment Program（SCRAP）を、3つの視点（間引き：THIN OUT、移植：REPLANT、接ぎ木：GRAFT）から弊社日本支社長兼北アジア代表（執筆当時）堀新太郎と、弊社ディレクター（執筆当時）火浦俊彦が解説しています。

ホワイトカラーの生産性の向上を、アウトプットにいたるまでトータルなプロセスにわたって論じ、そこにおける情報システムの重要性を解説しています。第二章、「意識変革を支える仕組み作り」を、弊社日本支社長兼北アジア代表（執筆当時）堀新太郎が解説しています。