「働き方改革」だけでは生産性は上がらない

昨今、個人の生産性向上への自己啓発・ノウハウといった「個の強さ」への取り組みや、「働き方改革」を通じた会社と社員のあり方について声高に叫ばれていますが、本書では個人の生産性向上の取り組みのみでは「組織生産力」を上げることはできず、グローバル競争に勝てないという分析結果を示しています。

超低金利時代のいま、競争力の源泉たる最も希少な経営資源は「時間（Time）・人材（Talent）・意欲（Energy）」ですが、これら3要素を最重要戦略課題として取り組んでいる企業はあまりに少ないのが実情です。本書は、単なるコスト削減ではなく、真に希少な経営資源のマネジメントを通じて社員の生産性を大きく引き上げるにはどうすればいいのかという問いに対する処方箋を提示しています。

日本語版の刊行にあたっては、日本企業の管理職を対象に独自調査を実施し、日本企業はグローバル比で組織生産性が20％も低いといった結果とその要因への見解も加えられています。

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